株式報酬ならば、がんばり次第で給料を大きく増やせます！
- 「株式報酬ってそもそも何？」
- 「どんな種類があるの？」
- 「確定申告は必要？」
この記事を読めば、株式報酬の仕組みや種類をすぐに理解できます。
記事の後半では株式報酬にかかる税金についても記載しているので、ぜひ最後まで目を通してください。
目次
そもそも株式報酬は【基本給とは別にもらえる報奨金の1つ】現金報酬との違いは？
株式報酬とは、企業の株価や業績にしたがって支払われるインセンティブ報酬のひとつです。株式報酬には現金で支払われる「現金報酬」と株式で支払われる「株式報酬」の2つがあります。
| 株式報酬とは？ |
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|---|---|
| 現金報酬とは？ |
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| 株式報酬の仕組みは？ |
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| なぜ株式報酬がある？ |
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インセンティブとは動機付けや報酬のことをさします。現金報酬はもちろん、将来的に大きなリターンをねらえる株式報酬は、従業員の動機付けとして有効です。
株式報酬のメリット&デメリットまとめ【現金報酬と比較】
| 種類 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 株式報酬 |
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| 現金報酬 |
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従業員にとってのポイントは、報酬を受け取るタイミングと価値です。
現金で受け取れば支給される金額は明確。受け取るタイミングによって価値が目減りすることはありません。生活費にもあてやすいでしょう。
一方、将来的に大きく価値が上がる可能性を秘めているのは株式報酬です。
株式報酬の種類8つまとめ
| 業績連動型株式（PS） |
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|---|---|
| 譲渡制限付株式（RS） |
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| ストックオプション（SO） |
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| 業績連動型株式ユニット（PSU） |
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| 譲渡制限付株式ユニット（RSU） |
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| ストック・アプリシエーション・ライト（SAR） |
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| 株式交付信託 |
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| ファントムストック |
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譲渡制限とは
保有している株式の売却を制限すること。
株式報酬制度の違いは、「報酬は何か？」「いつ報酬を受け取るのか？」「受け取る条件は何か？」の3つです。
それぞれの報酬制度を組み合わせる企業もあるので、確認してみてください。
株式報酬に税金はかかる？確定申告は必要？
株式報酬には税金がかかります。株式報酬は、受け取った時と売却して利益を得た時に税金がかかります。
また売却して利益を得た場合、確定申告をしなければいけません。
株式報酬を受け取った時は「給与」の扱いになります。そのため給与が支払われるときにかかる所得税がかかります。
ただしこれは会社が税金をあらかじめ徴収して支払う「源泉徴収」をしてくれるため、自身での確定申告は不要です。
一方で売却して利益を得た場合、その利益は「譲渡所得」の扱いとなり、所得税と住民税がかかります。
こちらは自身で確定申告が必要です。
申告しなかった場合、無申告加算税が課せられることもあるので注意してください。
株式報酬制度を導入している企業はどれくらいある？
野村証券によると、株式による役員報酬制を導入する企業は1900社以上にのぼります。これは全上場企業の約半数が、株式報酬を導入していることになります。
従業員への株式報酬を実施している会社も約800社あります。従業員に、株主目線を意識させ、企業価値向上に向けたやる気を持ってもらうため、導入する会社は増えています。
株式報酬を導入している企業の例
- 株式会社資生堂：業績連動型株式ユニット
- 株式会社SUBARU：リストリクテッド・ストック
- 伊藤忠商事株式会社：株式交付信託
今後株式報酬を導入する会社はより増えていくでしょう。
まとめ：株式報酬は基本給とは別にもらえる報奨金の1つ
- 株式報酬とは企業の株価や業績にしたがって支払われるインセンティブ報酬のこと
- 株式で受け取れば、将来的に大きなリターンを得られる可能性がある！
- 株式報酬で利益を得たときは自分で確定申告をしよう
ぜひ株式報酬の仕組みを上手に活用しながら、大きなリターンを狙いましょう！
