住宅ローンを検討している場合は、早めに準備をはじめましょう。
- 「人気の住宅ローン会社はどこ？」
- 「金利は固定か変動どっちにすればいい？」
- 「審査に通るか不安…」
この記事を読むと、各金利タイプのメリット・デメリットや減税の条件がわかり、住宅ローンをスムーズに選べます。
記事の後半では、ローン審査に通りやすくなるコツについて記載しているので、ぜひ最後まで目を通してください。
目次
おすすめ住宅ローン会社9つを比較【無料シミュレーションも可能】
| 会社名 | 金利 | 手数料 | 借りられる年齢 | |
|---|---|---|---|---|
| 1 | auじぶん銀行 | 変動・0.289% | 借入金の2.20% | 満18歳以上、満65歳未満 |
| 2 | ソニー銀行 | 固定・0.447% | 借入金の2.20% | 満20歳以上、満65歳以下 |
| 3 | PayPay銀行 | 変動・0,349% | 借入金の2.20% | 20歳以上、70歳未満 |
| 4 | みずほ銀行 | 変動・0,375% | 借入金の2.20%＋33,000円 | 完済時年齢が81歳未満 |
| 5 | 新生銀行 | 変動・0,350% | 55,000円～ | 20歳以上65歳以下 |
| 6 | 住友SBIネット銀行 | 変動・0.410% | 借入金の2.20% | 満20歳以上、満65歳以下 |
| 7 | りそな銀行 | 固定・0.470% | 借入金の2.20%＋33,000円 | 20歳以、70歳以下 |
| 8 | 三井住友銀行 | 固定・0,475% | 借入金の2.20% | 70歳未満 |
| 9 | イオン銀行 | 固定・0,520% | 借入金の2.20% | 完済時年齢が80歳未満 |
固定金利か変動金利かによって0.2%前後変わるものの、全体的に大きな差はありません。
住宅ローンを選ぶ際はオプションサービスもチェックしましょう。
金利は固定と変動のどちらにすればいい？【住宅ローンを選ぶポイント5つ】
- 金利の低さ
→変動金利はのちに高くなるリスクはある一方、固定金利より低く設定されている - 家計の見通し
→固定金利ならば返済額は一定なためお金を管理しやすい - 保険の内容と保険料
→保証内容を充実させすぎると返済額が増えるリスクも - オプションサービス・特典
→割引や優待など、生活に役立つサービスの有無をチェック - 手数料や保険料を含めたトータル返済額
→低金利でも諸費用を合算すると高くなる可能性あり
固定金利と変動金利についてはどちらもメリットとデメリットがあります。あなたに合うのはどちらでしょうか。
| 金利タイプ | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 固定金利 |
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| 変動金利 |
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両金利タイプを組み合わせた「期間選択型固定金利」の商品もあります。一定期間は変動金利で返済して、残りの期間は安定した固定金利にシフトできるタイプです。
あなたのライフプランに合った金利を選択しましょう。
住宅ローンの契約手順【簡単4ステップ！】審査に通るための準備＆コツも解説
複数のシミュレーションで借入可能額を把握出来たら、どの銀行でローンを組むかを決めます。
審査に落ちた時のことを考えて第2・第3候補まで考えておくと安心です。
この時候補の銀行すべてに申し込んでしまうと「他のところに落ちたのかな」と疑われ、審査に通りにくくなります。
他のローンの審査を受けるのは、目当てのローン審査に落ちた時だけにしましょう。
仮審査の結果は大体1週間前後で出ます。
必要書類を指示にしたがって準備しておきましょう。
必要書類の例
- 本人確認書類 →免許証やパスポートなど
- 収入確認のできるもの →源泉徴収票や住民税決定通知書など
- 物件確認のできるもの →家屋の契約書や登記事項証明書など
契約の際は本人確認書類と返済に利用する口座の通帳を準備しておきましょう。 本審査の結果は大体数週間で出ます。
審査で有利になる項目は以下の通り。
- 収入の安定
→前年の収入を残業や副業で上げておくと◎ - 信用情報に傷がない
→数年内の各種滞納や他の借入歴はマイナス要素 - 長期間の勤続年数
→3年以上勤続していると◎ - 健康である・過去に大病をしていない など
→返済できなくなるリスクを避けたいため
とくに信用情報は気づかないうちに傷ついていることもあります。不安な場合は個人の信用情報を取り寄せてチェックしてみるのもオススメです。
住宅ローン控除はどれくらい減税できる？受ける条件は？
住宅ローンの控除額は年末時点の借入残高×控除率（0.7％）で計算できます。
国税庁によって以下のように定められています。
自己の居住の用に供したときは、一定の要件の下、その取得等に係る住宅ローン等の年末残高の合計額等を基として計算した金額を、居住の用に供した年分以後の各年分の所得税額から控除（住宅借入金等特別控除）することができます。
控除率:全期間一律0.7％引用元：国税庁
また控除を受ける条件としては、以下のすべてを満たさなくてはいけません。
- 住宅の新築日や入居日から6ヶ月以内に住んでいること
- 控除を受ける年の12月31日まで住み続けていること
- 住宅の床面積は50平方メートル以上で床面積の半分以上を居住用として利用していること
かつ控除を受ける年の合計所得額は2,000万円以下であること - ローンが10年以上の分割払いであること
- 2つ以上住宅を所有している場合、主に居住用と認められるものであること
- 住み始めた年とその前後2年（計5年間）に譲渡所得の課税特例を適用されていないこと
- 住み始めた年以降3年以内にその住宅以外の一定資産を譲渡し、譲渡所得の課税特例を適用されていないこと
- 住居は取得時や取得以降、家計を共にする親族や特別な関係にある人物からもらったものでないこと
- 贈与された住宅でないこと
申請は税務署でできます。「住宅借入金等特別控除額の計算明細書」をもらい、指定された書類と共に提出しましょう。
まとめ：住宅ローンは自分に合うものを選ぼう【まずは無料シミュレーション】
- 金利タイプはライフプランに合わせて選ぼう
- 保険やオプションサービスもチェックしよう
- 審査に向けて早めに準備しておこう
早めに準備しておくことで審査に通りやすい環境を作れます。
この機会にぜひあなたの返済プランに合った住宅ローンを見つけて、マイホームを手に入れてください。
